◆凡例
  1. 企業名
  2. よみがな
  3. 企業ID
  4. 業種
  5. 回次
  6. 期間年月(自至)
  7. 表題・備考
  8. 変遷
  9. 資料画像について


企業名
原則として旧字・異体字は新字・正字に改めたが、一部の企業については表示が旧字の場合がある(現存する企業で旧字を使用している場合や人名など)。
新字で検索可能。なお、入力・表示が難しい企業名については、「開らん[さんずいに欒]炭販売」のように記載した。
カタカナ・ひらがな名の企業については、資料の表記のままとした(「日本ヒユーム管」など)が、可能な限り現在の一般的な表記(「ヒューム」など)で検索できるようにした。
ルーツの異なる同名企業が存在する場合、「東京電気化学工業〔東京都千代田区〕」「大阪銀行〔近畿大阪銀行〕」など、所在地・前身または後身の企業名・業種・年代などを〔 〕内に付して区別した。
なお、詳細表示画面での企業名の表示については、目論見書・有価証券報告書については「株式会社」を付し、営業報告書については「株式会社」を省略してある。

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よみがな
ひらがなで表記した。カタカナの企業名で「ヂ」「ヅ」を含むものはそれぞれ「じ」「ず」、音引は「ー」としてある(「にほんひゆーむかん」など)。
「日本」は概ね「にほん」としたが、有価証券報告書の英文社名表記などが「にっぽん」となっているものについては可能な限り「にっぽん」とした。
「鉄工所」などの「所」は「しょ」として統一した。
各種資料、問い合わせなどによりできるかぎり正確を期したが、一部不明なものについては一般的と思われる読みを付した。

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企業ID
企業名にそれぞれ7ケタの番号が付与されている。左から5ケタが共通するものは同一企業であることを示し(第二会社を設立して継承した場合を含む)、下2桁は改称の順番を表す。企業IDは必要な箇所に適宜表示される。

例)
住友別子鉱山より住友鉱業と改称(昭12)、井華鉱業と改称(昭21)、第二会社「別子建設」「別子鉱業」「別子百貨店」を分離設立(昭25)、住友石炭鉱業と改称(昭27)、住石マテリアルズと改称(平20)

2799101 住友別子鉱山
2799102 住友鉱業
2799103 井華鉱業
2799104 住友石炭鉱業
2799105 住石マテリアルズ

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業種
以下の29分類とした。
農林水産/鉱業/建設/食料品/繊維/パルプ・紙/化学工業/石油・石炭製品/ゴム製品/ガラス・土石製品/鉄鋼/非鉄金属/金属製品/機械/電気機器/輸送用機器/精密機器/その他製造/商業/金融・保険/不動産/陸運/海運/空運/倉庫/通信/電気・ガス/サービス/統制会社
「営業報告書集成」各集の目録ほか各種資料を参考に記載したが、他業種との兼営(電気と鉄道など)、業種変更(繊維関係→航空機関係など)、資料からのみでは業種の判断が難しい場合などがあり、必ずしも正確なものではないことを了承されたい。

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回次
資料に「第〇期」「第〇回」と記載されたものをアラビア数字で表記した。回次の表示がないものについては空欄とし、表題・備考の欄に「昭和〇年上半期」のように記載した。

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期間年月(自至)
資料の対象とする期間を月まで記載した。ただし資料中に記載のないもの(「昭和〇年上半期」とのみしてあり、年月が明記されていないものなど)については、一部類推によって記載したものがある。
また、資料の性質によっては自年月または至年月のみの場合がある。定款などについては改定の年月が明記されている場合はできるかぎり記載したが、そのほとんどが不明のため、空欄とした。

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表題・備考
資料の表紙に「営業報告書」以外の記載がある場合(表題が「考課状」となっている、「昭和〇年上半期」などの記載がある、「附株主名簿」などの情報があるなど)、この欄に記載した。
表記については旧字・異体字は適宜新字・正字に改め、ひらがな・カタカナは資料の表記のままとした。
なお、有価証券報告書(主に東証一部上場企業分)については、冊子体を参照する際の参考として、末尾に「20-1」などの形で会社番号を付した。

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変遷
改称履歴を中心に、合併、買収、廃業、解散など参考事項を記載した。年代は「(昭20)」など和暦で表記した。
合併などについては、主に合併される側を中心に「~に合併」としたが、額面変更目的の合併などについては省略した。
第二会社を設立して継承した場合は、旧社と連続するものとしてとらえ、検索の際も「変遷企業を含める」とした場合、一連のものとして検索できるようにした。
「営業報告書集成」各集の目録、目論見書、データベースほか各種資料を参考としたが、不明な点も多々あり、必ずしも正確なものではないことをお断りしておく。
なお、資料が対象とする時期が改称前のものであっても、資料の発行が改称後であった場合(改称前の昭和3年1月~6月の営業報告書を改称後の7月に発行するなど)、多くは改称後の企業名で採録されているので、変遷の記述と検索結果との間に若干のずれが生じる場合があることを了承されたい。

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資料画像について
営業報告書・目論見書の画像は主にモノクロのマイクロフィルムからデジタル化したが、本データベースのために新たに撮影した営業報告書にカラーのものがある。有価証券報告書については、原資料からデジタル化した。
なお、原資料そのものの劣化により、判読しがたい部分があることを了承されたい。

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